IPO・PO・海外IPO情報

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【シード(7743)】PO新規上場情報

【社名】シード(7743)
　【発行価格】1,669円


価格決定期間 2014年2月26日～3月4日
受渡期日 2014年3月12日
公募株数 783,000株
国内一般募集における発行数 -株
オーバーアロットメントによる売り出し 117,000株
自己株式除く発行済み株式数の最大増加率 11.68%
調達資金 16億
調達資金の用途 
建設中の新工場建物の建設と製造設備の新設の一部
公募発表時の終値 1,755円
ディスカウント率 3.53%
野村證券 626,500 80%
みずほ証券 87,000 11%
SMBC日興証券 43,500 5%
高木証券 13,000 1.6%
マネックス証券 13,000 1.6%
計 783,000 100%


2014/02/24 16:25 | | ▲画面上へ

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【ファンコミュニケーションズ(2461)】PO新規上場情報

【社名】ファンコミュニケーションズ(2461)
　【発行価格】円


価格決定期間 2014年2月25日～2月27日
受渡期日 2014年3月7日
公募株数 1,600,000株
国内一般募集における発行数 -株
オーバーアロットメントによる売り出し 240,000株
自己株式除く発行済み株式数の最大増加率
調達資金 74億
調達資金の用途 市場の流動化
公募発表時の終値 4,020円
ディスカウント率 %
いちよし証券 1,280,000 80%
大和証券 320,000 20%
計 1,600,000 100%


2014/02/24 16:24 | | ▲画面上へ

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【アーレスティ(5852)】PO新規上場情報

【社名】アーレスティ(5852)
　【発行価格】円


価格決定期間 2014年2月24日～2月27日
受渡期日 2014年3月7日
公募株数 3,750,000株
国内一般募集における発行数 -株
オーバーアロットメントによる売り出し 562,500株
自己株式除く発行済み株式数の最大増加率 19.80%
調達資金 42億
調達資金の用途 日系自動車関連メーカー向けダイカスト需要増に対 応するための海外設備投資、残額は借入金返済
公募発表時の終値 973円
ディスカウント率 %
野村證券 3,750,000 100%
計 3,750,000 100%


2014/02/24 16:23 | | ▲画面上へ

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【AOKIホールディングス(8214)】PO新規上場情報

【社名】AOKIホールディングス(8214)
　【発行価格】円


価格決定期間 2014年2月25日～2月28日
受渡期日 2014年3月5日～3月10日
公募株数 7,000,000株
国内一般募集における発行数 -株
オーバーアロットメントによる売り出し 1,050,000株
自己株式除く発行済み株式数の最大増加率 9.68%
調達資金 127億
調達資金の用途 新規出店や店舗改装、借入金返済など
公募発表時の終値 1,578円
ディスカウント率 %
野村證券 4,200,000 60%
大和証券 1,120,000 16%
みずほ証券 840,000 12%
SMBC日興証券 420,000 6%
三菱UFJモルガンスタンレー証券 420,000 6%
計 7,000,000 100%


2014/02/24 16:22 | | ▲画面上へ

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【日本電子(6951)】PO新規上場情報

【社名】日本電子(6951)
　【発行価格】円


価格決定期間 2014年2月24日～2月26日
受渡期日 2014年3月4日～3月6日
公募株数 9,000,000株
国内一般募集における発行数 -株
オーバーアロットメントによる売り出し 1,350,000株
自己株式除く発行済み株式数の最大増加率 23.12%
調達資金 47億
調達資金の用途 研究開発資金、買収に伴う短期借入金の返済、残額 は借入金の返済
公募発表時の終値 455円
ディスカウント率 %
三菱UFJモルガンスタンレー証券 7,650,000 85%
野村證券 1,350,000 15%
計 9,000,000 100%


2014/02/24 16:21 | | ▲画面上へ

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【スーパーツール(5990)】PO新規上場情報

【社名】スーパーツール(5990)
　【発行価格】430円


価格決定期間 2014年2月19日～2月24日
受渡期日 2014年2月27日～3月4日
公募株数 2,180,000株
国内一般募集における発行数 -株
オーバーアロットメントによる売り出し 320,000株
自己株式除く発行済み株式数の最大増加率 31.65%
調達資金 11億
調達資金の用途 太陽光発電設備への設備投資、短期借入金の返済
公募発表時の終値 500円
ディスカウント率 4.02%
SMBC日興証券 2,180,000 100%
計 2,180,000 100%


2014/02/24 16:21 | | ▲画面上へ

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【株式会社ジャパンディスプレイ(6740)】IPO新規上場情報→2014年3月19日東証

【社名】株式会社ジャパンディスプレイ
　【注目度】S


証券コード 6740
会社HP http://www.j-display.com/
上場市場 東証
上場時発行済株式数 601,387,900株
公募株数 140,000,000株
売出株数 213,900,000株
売り出し上限 18,000,000株
単位株数 100株
業種 電気機器
事業内容 中小型ディスプレイデバイスの製造及び販売
代表者名 大塚　周一
本社所在地 東京都港区
スケジュール 日程
仮条件決定 2014年3月3日
ブックビルディング期間 2014年3月4日～3月7日
公開価格決定 2014年3月10日
申込期間 2014年3月11日～3月14日
払込期日 2014年3月18日
上場日 2014年3月19日
仮条件 BPS
吸収資金 値付方式
時価総額 初値騰落率
公募価格 初日出来高
主幹事証券 野村證券 81,102,400 41.67
主幹事証券 三菱UFJモルガンスタンレー証券 58,983,300 30.30
主幹事証券 ゴールドマンサックス証券 5,898,400 3.03
幹事証券 大和証券 13,271,300 6.82
幹事証券 SMBC日興証券 13,271,300 6.82
幹事証券 みずほ証券 13,271,300 6.82
幹事証券 東海東京証券 2,212,000 1.14
幹事証券 岡三証券 2,212,000 1.14
幹事証券 いちよし証券 884,600 0.45
幹事証券 藍沢証券 884,600 0.45
幹事証券 水戸証券 884,600 0.45
幹事証券 マネックス証券 884,600 0.45
幹事証券 日本アジア証券 884,600 0.45
業績動向(百万円) 売上高 営業利益 経常利益 純利益
2012.3 133,974 -3,890 -7,237 -2,560
2013.3 165,144 10,106 8,549 3,555
2014.3(予想) 623,400 30,400 22,600 36,600
大株主 潜在株式を含む 単位(株) 単位(%)
産業革新機構 ベンチャーキャピタル（ファンド） 400,000,000 84.23
ソニー 特別利害関係者等 20,000,000 4.21
東芝 特別利害関係者等 20,000,000 4.21
日立製作所 特別利害関係者等 20,000,000 4.21
大塚　周一 代表取締役社長兼CEO執行役員 806,000 0.17
野村信託銀行（信託口） 特別利害関係者等 677,600 0.14
持ち株会 特別利害関係者等 657,300 0.14
有賀　修二 取締役兼CBO執行役員、子会社の役員 504,000 0.11
西　康宏 CFO執行役員、子会社の役員 306,000 0.06
保田　隆雄 CAO執行役員、子会社の役員 302,000 0.06
近藤　裕則 CQO執行役員 302,000 0.06
境田　秀也 CSO執行役員、子会社の役員 302,000 0.06
田窪　米治 CTO執行役員 302,000 0.06
佐藤　幸宏 CBO執行役員、子会社の役員 302,000 0.06
熊倉　和明 CPO執行役員 302,000 0.06
福井　功 CMO執行役員、子会社の役員 302,000 0.06
上場資金用途
全額を中小型ディスプレイ事業における設備投資に充当する予定。具体的には、LTPS液晶ディスプレイ需要の増加に対応するべく、平成26年３月期に実施予定の茂原工場J1ラインへの151,831百万円の増設投資。

さらに、中国を中心として成長が期待される中価格帯スマートフォン市場戦略や主要顧客の新製品開発ニーズへの速やかな対応を図るためのモジュール工程の製造設備及び検査装置への投資。
事業内容詳細

当社、海外製造子会社5社および海外販売子会社10社で構成。

主な事業内容は、中小型のディスプレイ及び関連製品の開発、設計、製造及び販売事業。

ディスプレイは、電子機器の出力装置として文字、写真、動画等の画像を表示する電子部品。

当社の手掛ける中小型ディスプレイは、主としてスマートフォン、タブレット端末、車載用機器、医療機器、ゲーム機器、デジタルカメラ等に搭載。


1.モバイル分野
　スマートフォン、タブレット端末などのモバイル機器向けなどが含まれる。

2.車載・C&I・その他分野
　車載用機器、デジタルカメラやビデオカメラ、携帯型ゲーム機などの民生機器、レントゲン写真読影用モニターなどの医療用機器、業務用装置などの産業用機器向けが含まれる。C&IはConsumer（一般消費者用） and Industry（産業用）の略。
初値予想
予想初値　-円


2014/02/24 16:18 | | ▲画面上へ

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【日立マクセル株式会社(6810)】IPO新規上場情報→2014年3月18日東証

【社名】日立マクセル株式会社
　【注目度】A


証券コード 6810
会社HP http://www.maxell.co.jp/
上場市場 東証
上場時発行済株式数 53,341,500株
公募株数 0株
売出株数 35,227,700株
売り出し上限 1,772,300株
単位株数 100株
業種 電気・機器
事業内容 機能性部材料、電池、デバイス、光学部品および電気機械器具の製造・販売
代表者名 千歳 喜弘
本社所在地 大阪府茨木市
スケジュール 日程
仮条件決定 2014年2月28日
ブックビルディング期間 2014年3月3日～3月6日
公開価格決定 2014年3月7日
申込期間 2014年3月10日～3月13日
払込期日 -
上場日 2014年3月18日
仮条件 BPS
吸収資金 値付方式
時価総額 初値騰落率
公募価格 初日出来高
主幹事証券 SMBC日興証券 19,829,400 70.00
幹事証券 三菱UFJモルガンスタンレー証券 3,682,600 13.00
幹事証券 野村證券 1,983,000 7.00
幹事証券 みずほ証券 1,983,000 7.00
幹事証券 SBI証券 283,300 1.00
幹事証券 水戸証券 141,600 0.50
幹事証券 岡三証券 141,600 0.50
幹事証券 大和証券 141,600 0.50
幹事証券 マネックス証券 141,600 0.50
業績動向(百万円) 売上高 営業利益 経常利益 純利益
2012.3 120,533 3,682 3,281 1,816
2013.3 109,234 1,797 1,934 490
2014.3(予想) 166,000 7,372 7,500 6,675
大株主 潜在株式を含む 単位(株) 単位(%)
日立製作所 親会社 52,426,500 98.28
日立マクセル 自己株式 500,000 0.94
日立化成 兄弟会社 415,000 0.78
上場資金用途
事業内容詳細
当社、子会社15社、関連会社3社で構成され、エネルギー、産業用部材料及び電器・コンシューマー製品の製造・販売を主な事業内容としている。

1.エネルギー事業
　民生用リチウムイオン電池などの二次電池が2012年度の同事業の売上高のうち7割弱、一次電池が3割強を占める。一次電池のうち、ボタン電池が4割弱、リチウム一次電池が6割強となっている。

2.産業用部材料事業
　12年度の同事業の売上高のうちコンピューターテープが約3割、粘着テープが約3割、光学部品・合成樹脂成形品が約2割を占める。そのほかは、電鋳・精密部品、RFID（無線自動識別）システム、ICカードなど。

3.電器・コンシューマー事業
　12年度の同事業の売上高のうちプロジェクターが約4割、光ディスクが約2割、小型電気機器が1割強、アクセサリーが2割弱、乾電池が約1割を占める。そのほかは、ハードディスク、充電機器、オーディオ・ビデオテープ、音響機器、ヘルスケアなど。
初値予想
予想初値　-円


2014/02/24 16:16 | | ▲画面上へ

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【ダイキョーニシカワ株式会社(4246)】IPO新規上場情報→2014年3月13日東証

【社名】ダイキョーニシカワ株式会社
　【注目度】B


証券コード 4246
会社HP http://www.daikyonishikawa.co.jp/jp/
上場市場 東証
上場時発行済株式数 18,094,100株
公募株数 3,300,000株
売出株数 355,500株
売り出し上限 548,300株
単位株数 100株
業種 化学業
事業内容 自動車樹脂部品の製造、販売
代表者名 岡 徹
本社所在地 広島県安芸郡坂町
スケジュール 日程
仮条件決定 2014年2月24日
ブックビルディング期間 2014年2月25日～3月3日
公開価格決定 2014年3月4日
申込期間 2014年3月5日～3月7日
払込期日 2014年3月12日
上場日 2014年3月13日
仮条件 BPS
吸収資金 値付方式
時価総額 初値騰落率
公募価格 初日出来高
主幹事証券 野村證券
幹事証券 ひろぎんウツミ屋証券
幹事証券 大和証券
幹事証券 SMBC日興証券
幹事証券 東洋証券
幹事証券 みずほ証券
幹事証券 SBI証券
業績動向(百万円) 売上高 営業利益 経常利益 純利益
2012.3 83,729 3,208 3,712 2,166
2013.3 87,655 4,433 4,248 2,497
2014.3(予想) 105,100 7,000 3,810
大株主 潜在株式を含む 単位(株) 単位(%)
ＨＣＰ－１号 ベンチャーキャピタル（ファンド） 4,522,690 30.57
西川ゴム工業 その他の関係会社 2,269,200 15.34
イノアックコーポレーション 特別利害関係者等 981,150 6.63
三菱商事プラスチック 特別利害関係者等 981,150 6.63
住友商事 特別利害関係者等 893,420 6.04
三井物産 特別利害関係者等 805,680 5.45
広島銀行 特別利害関係者等 739,700 5.00
マツダ 特別利害関係者等 739,700 5.00
ニシカワオブアメリカ 特別利害関係者等 689,620 4.66
社員持ち株会 特別利害関係者等 579,070 3.91
上場資金用途
今後の当社の設備投資資金及び借入金の返済並びに研究
開発費に充当する予定
事業内容詳細
当社グループは、商社、メーカーから原材料を仕入れ、インストルメントパネル、パンパ一等の自動車部品及びパスユニット部材等の住宅設備機器を製造し、自動車メーカー、住宅機器メーカーに販売している。

運転席前面の計器盤であるインストルメントパネルなどの内装部品や、バンパーなどの外装部品、オイルろ過装置などのエンジンルーム部品などのほか、バスユニット部材などの住宅設備機器も製造している。自動車メーカーや住宅機器メーカーに販売している。

　2013年3月期の売上高構成比は、国内事業92.0％、海外事業8.0％。主な販売先はマツダ69.3％。
初値予想
予想初値　1,450円


2014/02/24 16:13 | | ▲画面上へ

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【株式会社エンバイオ・ホールディングス(6092)】IPO新規上場情報→2014年3月12日マザーズ

【社名】株式会社エンバイオ・ホールディングス
　【注目度】C


証券コード 6092
会社HP http://enbio-holdings.com/
上場市場 マザーズ
上場時発行済株式数 3,835,000株
公募株数 1,050,000株
売出株数 78,500株
売り出し上限 169,200株
単位株数 100株
業種 サービス業
事業内容 土壌汚染対策事業、土壌汚染関連機器・資材販売事業、ブラウンフィールド活用事業
代表者名 西村　実
本社所在地 東京都千代田区
スケジュール 日程
仮条件決定 2014年2月24日
ブックビルディング期間 2014年2月25日～3月3日
公開価格決定 2014年3月4日
申込期間 2014年3月5日～3月7日
払込期日 2014年3月11日
上場日 2014年3月12日
仮条件 BPS
吸収資金 値付方式
時価総額 初値騰落率
公募価格 初日出来高
主幹事証券 SMBC日興証券
幹事証券 みずほ証券
幹事証券 大和証券
幹事証券 マネックス証券
幹事証券 SMBCフレンド証券
幹事証券 むさし証券
業績動向(百万円) 売上高 営業利益 経常利益 純利益
2012.3 1,396 129 129 76
2013.3 1,493 109 104 61
2014.3(予想) 2,127 - 188 115
大株主 潜在株式を含む 単位(株) 単位(%)
西村　実 代表取締役社長 614,000 18.64
オリックス11号 ベンチャーキャピタル（ファンド） 545,000 16.55
中村　賀一 取締役 486,000 14.76
ジャフコ・スーパーV３共有 ベンチャーキャピタル（ファンド） 415,000 12.60
オリックス10号 ベンチャーキャピタル（ファンド） 200,000 6.07
平田　幸一郎 監査役 200,000 6.07
山内　仁 同社および子会社の従業員 115,000 3.49
オリックス６号 ベンチャーキャピタル（ファンド） 100,000 3.04
中間　哲志 子会社の取締役 95,000 2.88
大沢　都世子 特別利害関係者等 55,000 1.67
上場資金用途
関係会社投融資資金
事業内容詳細
グループは、土壌汚染の調査・浄化工事・リスクコンサルティングを行う土壌汚染対策事業、土壌汚染関連機器・資材販売事業及び土壌汚染地の有効活用を支援 するブラウンフィールド活用事業を主要な事業とし、土地の健全な活用の妨げになるとして社会問題化している土壌汚染問題の解決を目指している。

1.土壌汚染対策事業
　土壌汚染の調査・浄化工事・リスクコンサルティングを行っている。

2.土壌汚染関連機器・資材販売事業
　有効性の確認されている土壌汚染調査や浄化工事用の専門機器、資材、浄化用薬剤を土壌汚染調査や土壌浄化工事を行う業者向けに販売している。

3.ブラウンフィールド活用事業
　土壌汚染地の有効活用を支援している。土地保有者の資金不足などで土壌調査や浄化できない汚染された土地やその可能性が高い土地を購入し、土壌汚染浄化工事や汚染拡散防止措置を施した後に、再販あるいは賃貸している。
初値予想
予想初値　-円


2014/02/24 16:12 | | ▲画面上へ

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